【API連携とは？】初心者にもわかる基本的な仕組みと事例をご紹介！

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企業のシステム担当だけでなく、最近では運用の改善を検討している部署などでも耳にすることが多くなった「API連携」。今回はAPI連携について、メリットやデメリットを交えながら初心者でも分かりやすく解説していきます。

APIとは

APIとは「アプリケーション・プログラミング・インターフェース（Application Programming Interface）」の略称であり、ソフトウェア（アプリ）やプログラム、Webサービスを繋ぐインターフェースのことを指しています。インターフェースには「境界線」や「接点」という意味があり、異なるソフトウェアやプログラムを連携させることを可能にします。

例えば顧客管理システムとPOSシステムを連携させ、売上金額や商品に顧客を紐づけて分析したいとします。以前は2つのシステムを連携させるには1からプログラムの開発をする必要があり手間もコストもかかりましたが、APIの登場により、公開されたソフトウェアの窓口につなぐだけで異なるシステム間の連携が可能になりました。

ちなみに、インターフェースは大きくわけて「ハードウェアインターフェース」「ソフトウェアインターフェース」「ユーザーインターフェース」の3つに分類されます。APIはそのうちの「ソフトウェアインターフェース」に該当します。ハードウェアインターフェースとは、コンピュータと周辺機器などのハードウェア同士をつなぐ接点のこと、ユーザーインターフェースはキーボードやマウス、ディスプレイなど人間とコンピューターをつなぐ接点を指します。

API連携とは

APIを利用してアプリケーションやシステム間でデータを連携し、利用できる機能を拡張することを「API連携」と言います。社内の業務関係のシステム（ERP・CRM・チャットツール・会計ソフトなど）でもAPI連携は活用されています。API連携することで会社全体に同じ情報を共有させ、効率的なシステム運用を可能にしているのです。また、自社のアプリケーションを連携してもらうためにAPI提供することを「APIの公開」と言います。

API連携の仕組み

API連携はリクエスト（要求）とレスポンス（応答）で成立します。リクエストをする側が「API利用者」、レスポンスする側が「API提供者」となります。リクエストは利用しているアプリケーションでAPIの利用が必要な時に行われ、期待している結果が得られなかった場合にもレスポンスが返却されます。例えば、ECサイトで購入者がクレジットカード決済する機能でAPIを用いた場合、ECサイト側でクレジットカードの決済機能を開発する必要はありません。クレジットカード会社が用意しているAPIに対してカード番号や氏名などの情報を含めリクエストすると、決済の可否を表すレスポンスが返ってきます。

汎用性の高い「Web API」

Web APIは、httpやhttpsなどWeb技術を用いて実現されるAPIの一種です。Web APIではない一般的なAPIの多くは、利用者側が用いるプログラミング言語と同一の言語を用いて提供されていますが、。しかし、Web APIでは、言語が異なっていても通信が可能なHTTP／HTTPS方式(※)が採用されているため、プログラミング言語が異なっていても通信が可能になります。さらにデータは自動更新されるなど汎用性の高さに加えて、無料のWeb APIも多く公開されていることから多くのシーンでの導入が進められています。

Web APIの代表的な例として、Google、Amazon、Twitter、LINE、Instagramなどが挙げられます。Web APIを使えば、自社のサイトにGoogle Mapを掲載したり、特定のハッシュタグがついている投稿だけを抽出してサイトに掲載したりすることも可能になります。また、Webサービスにログインする際、「他のアカウントでログインする」という表記を目にすることが増えましたが、これもWeb APIの機能を利用しています。

(※) HTTP：WebサーバーとWebブラウザ間でデータをやり取りする際に用いられる通信規則のこと
HTTPS：通信を暗号化したものがHTTPSと呼ばれている

API連携のメリット

API連携を行うとどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは4つのメリットをご紹介します。

ソフトウェア開発の効率化

すでに提供されているツールの機能をAPI連携すれば1からソフトウェア開発をする必要がなくなります。開発の工程を省略できるため工数が抑えられ、開発にかかる時間やコストの大幅な削減ができます。また、Yahoo!やAmazonなどのIDに登録されている個人情報をAPI連携すれば、ユーザーはショッピングの際に何度も会員登録をする必要がなくなります。つまりAPIの活用はAPI利用者である企業とユーザー双方にとって効率的な状況を生むことがあるのです。

API提供者のデータを二次利用できる

API提供者のソフトウェアやアプリに蓄積されているデータを二次利用できる場合があります。例えばECサイトがAPI提供者である場合、ECサイト（モール）側でもっている「顧客情報」「商品情報」「在庫状況」「受注情報」「出荷状況」などのデータを取得・連携することができます。膨大なデータの収集や登録、メンテナンスを行う必要がなくなるため情報の精度が上がり、分析やマーケティング活動などに役立てることができます。

顧客満足度が向上する

APIの連携によって開発コストを抑えることができ、ユーザーへの提供価格も低く設定することができます。常に最新情報が反映されているコンテンツやアプリを低価格で作ることができるようになり、システムの使いやすさも向上するため、顧客の満足度向上に繋げることができます。

常に最新の情報が得られる

APIを通して、各サービスの最新情報を自動的に取得して利用することも可能になります。自社サイトでAPI提供者の商品を販売している場合、販売価格や商品仕様の変更も自動で反映されるため情報の確認や更新の手間を省くことができます。

API連携のデメリット

API連携にはメリットがある一方で、課題も存在します。次にAPI連携のデメリットについて紹介します。

不具合に対応できない

API提供元のサーバーにトラブルが生じた場合、自社のサービスにも影響が及ぶ事が想定されます。しかし、自社ではトラブル対応をすることができないことがデメリットと言えるでしょう。それらのリスクを踏まえて、万が一のトラブルに対してBCP（事業継続計画）の策定をしておく事をおすすめします。

API提供元に依存してしまう

簡単に入手ができる上にセキュリティの担保も可能なAPIは、多くの企業に活用されています。しかし、1から開発する必要がないということは、自社で開発ノウハウを蓄積できないという事になります。APIは、補助的な機能として活用し、前述したサーバーへのトラブルや停止への対処法も考えておく必要があるでしょう。

APIの利用に費用がかかる可能性がある

APIには無償のもの、一定の範囲までは無償でそれ以降は有償となるもの、有償の中にもデータ量に応じて従量課金されるものなどさまざまな料金形態があります。

ただ、APIを提供する企業が価格設定を行うため、サービスの内容によっては想定以上の費用がかかる可能性もあります。さらに、個人情報をAPIで提供する場合には別途NDA（秘密保持契約書）を締結しないと提供頂けない場合もあるので注意が必要です。

API連携の手順

ここからは、API連携の手順について説明します。該当しない場合もありますので、一例として参考にしてください。

実装する機能の明確化

まず、API連携をすることで何を実現したいのか、実装する機能を明確にします。以下がよく挙げられる用途の一例です。

• ログイン認証
• マップ掲載
• オンライン決済
• SNS連携
• データ連携、データ分析

オンライン決済やログイン認証機能の場合は、設計から実装までに膨大な工数やコストがかかってしまいます。このような場合には、自社で開発するよりもAPI連携をする方が効率的といえます。自社のサービスに最適な機能を明確化するためにも、APIに関する最新情報を入手することをおすすめします。

APIの利用が可能かの確認

使用するサービスで、APIの提供がされているかを確認しておかないと、いざAPIを利用したいときにサービス提供者から「APIの提供をしていない」と断られるケースがあります。APIの提供が確認出来た後に、API提供企業の実績を確認することをおすすめします。実績の少ないAPIだと、突然サービスが終了したり、実装や運用が難しいといったリスクがあります。一方で、実績のある企業が提供するAPIは事例も多く、実装する際の参考となります。また、ユーザーコミュニティがある場合は、実装後の運用の円滑化に役立つでしょう。

APIキーとシークレットキー取得

APIを使用する際は、事前にAPIキーを取得する必要があります。APIキーとは、アプリケーションやユーザーの識別・認証に用いられるコードです。APIの提供元によっては、シークレットキーも発行されます。APIキーは、APIを利用するユーザーやソフトウェアを追跡し、悪意ある利用を防ぐために必要なのです。取得方法は提供元によって異なりますので事前に確認してください。

仕様書に沿って実装

APIキーとシークレットキーを取得したら、仕様書に沿って実装します。 その後にはテストを行い、APIが正常に作動するかどうか確認しましょう。

API連携の具体的活用事例

それでは、API連携をどのように事業に活かせるのか、事例を見ていきましょう。

（1）SNS

SNSの活用が盛んなこともあり、API連携によって使いやすさの向上を目指す企業が増えています。時計や関数電卓などの電子機器を展開するカシオ計算機株式会社もそのひとつです。カシオ計算機株式会社は、Twitterで公開されているAPI「Sprout Social」を活用し、Sprout SocialとのAPI連携により、DM（ダイレクトメール）やメンション、リプライなどで言及されたユーザーからの要望や質問は、インハウスの担当者に直接転送される環境が整いました。また、カスタマーフィードバック機能を用い、TwitterのDMで製品やサービスの満足度に関するアンケート調査を行っています。API連携の結果、カシオ計算機株式会社は平日の回答率を22％向上させ、回答までにかかる時間を60％短縮できました。これらの施策により、顧客とのコミュニケーションも取りやすくなり、顧客体験の向上に繋がりました。

（2）ECサイト

決済サービスの運営者は、ECサイト向けに豊富なAPIやサードパーティアプリを提供しています。楽天ペイは決済処理APIを提供しており、API連携をしたECサイトで楽天会員が決済する場合、楽天ペイに登録済みの情報を呼び出して決済することができます。個人情報を入力して会員登録をする手間を省けるため購買率の向上が見込めます。

（3）クラウドサービス

DropboxやGoogleドライブなどのクラウドストレージサービスもAPI連携ができます。APIを活用することで、クラウドストレージサービスで保存したファイルを別のサービスへ自動連携したり、共有ドライブの作成・削除など操作を自動化でき、業務の効率を上げられます。

（4）POSレジ

販売情報を集計・記録するPOSレジのAPI連携も進んでいます。外部システムやECサイトとAPI連携させることで活用の幅が広がります。冒頭でも少し触れましたが、例えば、POSレジと顧客管理システムをAPI連携させることで会員情報の共有や購買履歴に合わせた製品レコメンドなどが可能となります。リアルタイムにデータが更新されるため、顧客管理システムで会員情報に変更があればPOSレジにも自動で反映されるようになり、データ管理の効率化も図れます。

顧客・ポイント管理システム「VALUE GATE」

弊社が提供する顧客・ポイント管理システム「VALUE GATE」はクレジット端末にポイント機能を搭載し、レジでお客様にポイント付与・利用を行えるサービスです。クレジット端末がない場合はAndroidスマホをポイント端末として利用可能です。また、VALUE GATEが提供するAPIを利用することで、顧客向けに提供しているサービス（webサイトやスマホアプリ）などで会員の氏名や残高ポイントなどを表示させることが可能になります。

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VALUE GATEができるAPI連携

弊社の顧客・ポイント管理システム「VALUE GATE」では、現在ご利用中の顧客管理システムや会員アプリ、基幹システムなどにAPI連携することができます。また、ECと実店舗の会員・ポイント情報を統合することも可能です。情報をひとつにまとめることで、会員に効果的なアプローチができます。また会員にとっても、共通してポイントが利用できる等利便性が上がり、購買意欲向上につながります。

まとめ

今回は、API連携についてご紹介しました。API連携の魅力は、自社では開発が難しい高度な機能に対してコストを抑えつつ、短期間で実装できることです。しかし、必要以上の機能をAPIで実装すると、利用先への依存度が高まるなどのリスクも生じます。これらのリスクへの対処法を連携前に検討しながら活用しましょう。